Java・C#・AWSのフリーランス月単価相場【2026年7月16日〜7月22日 SES案件レポート】

本レポートは、2026年7月16日〜7月22日の期間にSES案件から収集したスキル別統計データをもとに、月単価・需要シェア・リモート対応状況をまとめたものです。ITフリーランスとして稼働中または稼働を検討中のエンジニアの方を対象としています…

本レポートは、2026年7月16日〜7月22日の期間にSES案件から収集したスキル別統計データをもとに、月単価・需要シェア・リモート対応状況をまとめたものです。ITフリーランスとして稼働中または稼働を検討中のエンジニアの方を対象としています。

集計結果の全体概況

今回の集計では、Javaが需要シェア30.9%と圧倒的なトップを占め、C#(9.3%)、AWS(7.2%)、SQL・Python(各6.2%)が続く形となっています。月単価の平均値は概ね65〜80万円台に集中している一方、GCPが140万円、ネットワークインフラが165万円と突出して高い単価水準を示しています。

リモート対応状況については、スキルによって大きな差が見られます。AWSはリモート比率86%と非常に高く、SalesforceとPL/SQLは100%フルリモートとなっています。一方、GCP・VB.net・C・VC++・ヘルプデスク・ネットワークインフラなど複数のスキルではリモート比率が0%となっており、現場常駐が前提の案件が中心となっています。

全体として、インフラ系スキルは高単価かつ現場常駐型が多く、クラウド系・SaaS系スキルは高いリモート比率を示すという分布が確認できます。

スキル別 月単価・需要シェア一覧

スキル名

需要シェア(%)

月単価レンジ(万/月)

リモート比率(%)

Java

30.9

50〜100

40

C#

9.3

50〜90

33

AWS

7.2

70〜85

86

SQL

6.2

55〜85

33

Python

6.2

55〜90

67

GCP

4.1

140〜140

0

ネットワーク運用

3.1

90〜120

67

VB.net

3.1

68〜75

0

TypeScript

3.1

50〜90

33

Salesforce

3.1

68〜68

100

スキル別 詳細データ

  • Java:需要シェアは30.9%と全スキル中最大で、月単価レンジは50〜100万円、平均は70万円です。リモート比率は40%で、常駐・リモート双方の案件が一定数存在しています。
  • C#:需要シェアは9.3%で2位に位置します。月単価レンジは50〜90万円、平均70万円とJavaと同水準です。リモート比率は33%となっています。
  • AWS:需要シェアは7.2%で、月単価レンジは70〜85万円、平均76万円です。リモート比率は86%と今回の集計スキルの中でも最上位水準にあります。
  • SQL:需要シェアはPythonと並んで6.2%です。月単価レンジは55〜85万円、平均70万円で、リモート比率は33%となっています。
  • Python:需要シェアは6.2%で、月単価レンジは55〜90万円、平均68万円です。リモート比率は67%と比較的高い水準です。
  • GCP:需要シェアは4.1%で、月単価は140万円(最小・最大・平均すべて同値)と今回の集計において最高水準の単価を示しています。リモート比率は0%で、現場常駐案件のみとなっています。
  • ネットワーク運用:需要シェアは3.1%で、月単価レンジは90〜120万円、平均110万円と高単価です。リモート比率は67%で、リモート対応案件も一定数あります。
  • TypeScript:需要シェアは3.1%で、月単価レンジは50〜90万円、平均72万円です。リモート比率は33%となっています。

リモートワーク対応状況

リモート比率が高いスキルとしては、Salesforce(100%)、PL/SQL(100%)、AWS(86%)、Python(67%)、ネットワーク運用(67%)、PM(67%)が挙げられます。これらのスキルでは過半数の案件がリモート対応となっています。

一方、GCP・VB.net・C・React・VC++・PMO・ヘルプデスク・プロジェクトマネジメント・ネットワークインフラは、リモート比率が0%となっており、全案件が現場常駐型です。C#・SQL・TypeScriptはリモート比率33%、要件定義は50%と中間的な水準を示しています。

集計概要

本レポートのデータは、2026年7月16日〜7月22日の期間に公開されたSES案件から収集・集計しています。スキルごとの月単価(最小・平均・最大)、需要シェア(全集計案件に占める割合)、リモートワーク対応比率を集計対象としています。

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